2020年は、観測史上最高の平均気温であったことが判明しました。産業革命前と比べると1.25℃上昇していることも明らかになり、地球温暖化の加速による”気候危機”の被害もすでに出始めています。

いま世界の科学者たちがもっとも懸念しているのが、シベリアなどの永久凍土の融解が止まらなくことです。永久凍土の中には数多くの〝未知のウイルス”が眠っているとみられ、実際に［モリウイルス］という高い増殖能力を持つ新種のウイルスが発見されています。さらにCO2の25倍温室効果を持つ「メタンガス」が大量に放出される恐れもあります。

これは決して「遠い将来」の危機ではありません。いま、まさに瀬戸際の状況でこの10年の私たちの対策にかかっているという正念場に突入しているのです。

「地球のミライ取材班　プロデューサー　堅達京子」ＮＨＫより引用

今年は（2020年）、東北や北陸地方で大雪の被害が相次ぎ「温暖化どころではない」と思った人が多いかもしれません。でも実は、この異常な大雪にも温暖化が影響していると言われています。

気象庁は今回の日本海側の大雪について、日本海の海面水温が平年より1～２℃高く、大気中に含まれる水蒸気が多い状態で、強い寒気が水蒸気を取り込んだことが、原因の一つだとしています。

今後、温暖化に伴ってこうした極端なドカ雪が増えると予測する科学者もいます。

(NHKスペシャル「2030未来の分岐点」より引用）

こうした中、世界の科学者たちがもっとも懸念を示しているのは、永久凍土の融解が止まらなくなることです。怖い理由は2つあります。

一つは、溶けた永久凍土から未知のウイルスが拡散されることです。

新型コロナウイルスによるパンデミックは、人類が免疫を持たない未知のウイルスによる感染爆発ですが、永久凍土にも数多くの未知のウイルスが眠っているとみられます。

実際にフランスのウイルス学者のチームは、溶け始めた永久凍土から［モリウイルス］という新種のウイルスを発見しました。生物の細胞に入ると１２時間で1000倍に増殖し、その高い増殖能力に脅威を感じたといいます。

もう一つは、数万年にわたって溶けずに永久凍土に封じ込められていたメタンガスが大気中に放出されることです。メタンはＣＯ2の25倍の温室効果ガスで、その大量放出は温暖化をより一層加速させ、手のつけられない暴走状態に陥れる危険性があります。

温暖化研究の世界的権威せあるヨハン・ロックストローム博士たちが提唱しているのが「ホットハウスアース（灼熱地球）理論」です。

気温上昇が産業革命前から1.5℃を超えてさらに上昇していくと、温暖化の進行が後戻りできないテイッピングポイント（臨界点）を超えてしまい、ドミノだおしのように暴走していくリスクが高まるというのです。

地球の防衛ラインと言われる+1.5℃に抑えることは、パリ協定の目標でもありますが、このままでは早ければ2030年にも突破しそうな勢いなのです。

では、もしこのまま気温の上昇が続いていけば、私たちにはどんな未来が待ち受けているのでしょうか？ＩＰＣＣ（気候変動に関する政府間パネル）によれば、温暖化対策を取らなかった場合、2100年には４℃前後気温上昇するリスクが指摘されています。

東京で見てみると、気温が35℃を超える猛暑日は、2020年の約4倍に増加、47日もあり屋外で労働できる時間は3割から4割も減少します。外出することが死につながるような暑さです。

熱中症のリスクは東京23区で現実の13.5に高まり、一夏に24万人が緊急搬送、医療は危機に瀕します。（筑波大研究チーム）

そして台風の脅威はさらに増し、首都東京はかつて体験したことのない大水害に見舞われる危険があります。2019年の台風が+4℃上昇した条件で上陸した場合をシミュレーションすると、広い範囲で赤い色の非常に激しい雨が降り、全体の降水量は30％以上増加することが新たに分かりました。

1時間に50ミリ以上の」非常に激しい雨が降る地域も、現状よりも広い範囲に広がります。首都圏を流れる荒川では、国が想定する最大規模に匹敵する水量が押し寄せる可能性があり、荒川の右岸で堤防が決壊した場合のシミュレーションでは、浅草も秋葉原も水没。死者は約2300人。浸水が広範囲で2週間以上続く恐れもあるのです。

すでに気温が１℃上昇している現在でもこれほどの異常気象や災害に見舞われているのですから、４℃上昇なんてとんでもないことです。危機を避けるためには、上昇を1.5℃に抑えるしかありません。気温上昇を1.5℃に抑えるためには、二酸化炭素などの温室効果ガスの排出を、植林などで人為的に吸収する量を差し引いて実質ゼロにする”カーボンニュートラル”という状態にしなければならないのです。

日本政府は去年１０月、2050年のカーボンニュートラルを宣言しましたが、その背景には地球温暖化がここまで悪化し、追い込まれている厳しい現実があるのです。

国のエネルギー政策の方針「エネルギー基本計画」について経済産業省が素案をまとめました。脱炭素の向けて再生可能エネルギーの割合を「36％から38％」として、いまの計画から10ポイント以上引き上げることにしています。